《働きかた》日系企業で働いて分かったメリット5選

日本企業で働いて分かったメリット働く

わたしが新卒で入社した日系企業(内資系企業)で感じたメリットについて解説をします。

外資系企業で働いて分かったメリットについて読みたい方はこちらをどうぞ!

わたしが最初に入社した企業は『The・昭和の日本企業!!』

わたしは10年ほど前に医療業界では3番手の医療機器商社に入社しました。そこでは、クリニックの開業、消耗品や大型機器などの販売を行う営業マンをしていました。

その会社は設立50年くらいの老舗商社で、●●一族が代々役員を占める、いわゆる同族企業でした。まさに、『昭和の日本企業!!』というイメージがピッタリで、集団主義的な社風の中で5年間のキャリアを形成しました。最後は人間関係が原因で退職をしましたが、在職期間を俯瞰してみると、そこそこ良い感じの内資系社畜ライフを満喫していたように思います。そんなわたしが感じた、日系企業で働くメリットをお伝えします。

 

日系企業で働いて分かったメリット 5選

① なんだかんだ雇用が安定している!

『失われた20年』『リーマンショック』『東日本大震災』などで疲弊した日本経済。終身雇用など高度経済成長期の昔ばなしと言われて久しいですが、わたしのいた日系企業では就労期間中のレイオフ(解雇)件数はゼロ件でした。 資金力の劣る100件近い代理店(取引先)を日々回っていましたが、そこでも解雇の話は聞いたことがありませんでした。(民主党時代の超円高で、毎日のように倒産やリストラのニュースが報道されている時期でしたが…)

結局のところ、企業側は正社員として雇った社員を簡単に解雇するのは、そう簡単にできないということです。

下記の補足情報にあるとおり、正社員というのは法律でしっかりと守られています。この法律の尊守度合いは会社によってまちまちではありますが、明らかに内資系企業の方がしっかり法律を守っている印象は受けます。

もしも、あなたが、「どうしてこんな仕事をできない人を何年も雇っているんだろう?」とか「この社員さんがいる部署はタコ部屋だな」というような話を見たり聞いたりしたことがあるなら、ある意味でこういった法律に守られているのです。

補足情報

少し難しい話になりますが、普通解雇の条件等は労働基準法(89条3号)によって就業規則に記載しなければならない、記載必要事項であり、その内容は会社によって異なります。一般的には『健康状態により業務が通常通り遂行できない』『勤務態度、業務能率、業務成績が著しく悪く、改善の見込みがない』などの内容であることが多いようです。また、解雇までに事前に通告する必要があるほか、解雇予告手当の支払いの必要もあります。その他に、客観的合理性の必要性や、使用者(企業)の解雇権濫用を防止する労働契約法(16条)などが存在します。

一人の社員を解雇することを『普通解雇』、人員整理による一定数の社員の解雇を『整理解雇』と言います。※本記事では『普通解雇』を意味しています。

外資系企業の場合には、内資系企業よりも提示される年収(年俸)が多いこともあり、実力主義であるため、パフォーマンスの低い社員の解雇は比較的簡単に行われます。

こういった点では、内資系企業は社員の雇用に対して寛容であると思われます。

外資系企業の社員も同様の法律で守らているのですが、 『双方合意』『年収ダウン』『配置転換』『准パワハラ』といった方法で解雇に至ることがほとんどです。

 

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② 年齢とともに昇進することが多い

内資系企業は自ずと『集団主義』的な社風になっていきます。結果的に、それが『年功序列会社』を形成しているのですが、そういった会社では年齢によって給料と役職が近似する傾向にあります。

わたしが元いた内資系企業では、部長までは年齢によって自動昇進する方式をとっていました。

わたしも同期の同僚も3年目に主任になり、5年目に係長補佐という役職がつきました。

45歳で課長に、50~55歳で部長に昇進し、社内の高齢化が進んでいましたから、主任10人くらいに対して課長・部長が40人くらいいました(笑)

POINT

会社に長く在籍することができれば、パフォーマンスの度合いに関わらず、おおむね自動的に昇進していける可能性は内資系企業の方が高いでしょう。

POINT

外資系企業ですと、ほとんどの場合、昇進なんて約束されていません。40歳を越えても、英語が出来ないから平社員とか、上長に好かれていないからアシスタント止まりなんてことは結構普通にあります。

 

③ 上司に好かれればかなり安泰

『なんだかんだ雇用が安定』していて『年齢とともに昇進』していくということであれば、配置転換が無い限り、あなたの上司もそんな簡単に変わりません。

リクナビネクストが100人の転職者に聞いた転職理由では、人間関係と思われるものが36%あります。

1位:上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった(23%)
2位:労働時間・環境が不満だった(14%)
3位:同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった(13%)
4位:給与が低かった(12%)
5位:仕事内容が面白くなかった(9%)
6位:社長がワンマンだった(7%)
7位:社風が合わなかった(6%)
7位:会社の経営方針・経営状況が変化した(6%)
7位:キャリアアップしたかった(6%)
10位:昇進・評価が不満だった(4%)

https://next.rikunabi.com/tenshokuknowhow/archives/4982/

お恥ずかしながら、わたしも5年間勤めた内資系企業を、最後は上司との人間関係によって転職することを決断しました。フリーランスでない限り、労働環境の良し悪しは上司で決まる部分がほとんどだと思います。

上司が有能であっても、無能であっても、和気あいあい一緒に仕事ができれば、それだけで仕事に対する充実感を得られますし、仕事によって発生するストレスを減らせる訳です。

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POINT

人付き合いが上手いという方であれば、上司との人間関係を大切にし、長期的なキャリア形成をしやすい内資系企業に身を置くことも選択肢の一つになり得ます。

外資系企業では、配置転換も定期的に行われやすいですし、上司も数年単位で変わることがよくあります。

自分よりも年下でやっていた人間が、いきなりマネージャーとなり、自分の上司になることも日常茶飯事です。

 

④ 退職金制度が完備されている

内資系企業では大企業のみならず、中小企業でも70%近くが退職金制度を設けています。

東京都産業労働局の平成30年の従業員300人未満の中小企業を対象とした退職金制度にまつわる調査では、『退職金制度あり』と答えた企業が71%ありました。

【参考元】東京都産業労働局 中小企業の賃金・退職金事情(平成30年版)
この調査対象の中小企業は正社員数が10~49人が最多、資本金3,000~5,000万円未満が最多となっている。
【参考元】東京都産業労働局 中小企業の賃金・退職金事情(平成30年版)
退職金制度ありと答えた企業は756社/1,060社(71.3%)

外資系企業でも退職金制度を導入する動きは少しずつ増えているようですが、この制度自体が日本特有とされていますので、なかなか浸透しづらい状況です。

POINT

退職金額については、企業により上下幅が大きいですが、内資系企業で働いていれば、老後に向けた資金計画がよりしやすいというメリットがあります。

 

社会人になるための教育が場を提供してくれる

わたしは元いた内資系企業を上司とのトラブルによって転職することにしましたので、あまりいい思い出がないのですが、大学卒業後、新卒として入社させてもらい、そこで社会人になるための教育を受けさせてもらえたことに、その時の上司ともども、今でも感謝しています。

新卒社員の場合は、社会人マナーの習得、ビジネス用語の学習、OJTなどの期間が1年近くありますが、その間、会社へリターンできていないのに関わらず、しっかりと給料を貰えるって冷静に考えて凄いと思いませんか?

わたしが今の外資系企業でやっている、顧客との面談、提案書や報告書の作成、プレゼンなどなど、すべて新卒1年目に習得した技能です。

外資系企業は即戦力といいながら、高い給料で内資系企業が育てた若手社員をヘッドハンティングしていきますが、よくよく考えてみると、外資系企業に人を最初から育てる能力はないように思います。

POINT

少なからず、社会人になるための教育をしてくれる内資系企業を経験することで、その後の裾野が広がりやすい。

 

まとめ

今回はわたしが実際に内資系企業で働いて感じたメリットを5つ解説しました。

これらのメリットは日系企業の『集団主義』的な社風に関係していると思われます。

まとめ

外資系企業の定番である『実力主義』に自信がないという場合には、内資系企業でしっかり着実にキャリア形成をしていくことができます!そういった環境が整っている点は大きなメリットと言えるでしょう!

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