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《働きかた》日本は学歴ヒエラルキー社会!!賃金=大卒>短大>高卒

日本は学歴ヒエラルキー社会!!賃金=大卒>短大>高卒日本企業

賃金構造基本統計調査から日本のヒエラルキーが明らかに

『賃金構造基本統計調査』 あまり聞き慣れないキーワードですが、厚生労働省が毎年6月から翌年7月までの賃金実態を明らかにするために実施している調査のことです。

この調査は、日本国内の様々な賃金実態を多角的に見ることができます。

この記事では、特に最終学歴別の賃金実態についてまとめています。

この調査は、統計法に基づく基幹統計「賃金構造基本統計」の作成を目的とする統計調査であり、主要産業に雇用される労働者について、その賃金の実態を労働者の雇用形態、就業形態、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数別等に明らかにするものである。

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2018/gaiyo.html

 

調査対象をササッと説明

この調査の範囲については厚生労働省の該当ページに記載されております。サマリーは以下のとおりです。

地域日本全国(ただし、一部島しょ部を除く。)
産業16大産業[鉱業 採石業 砂利採取業 建設業 製造業 電気・ガス・熱供給・水道業 情報通信業 運輸業 郵便業 卸売業 小売業 金融業 保険業 不動産業 物品賃貸業 学術研究 専門・技術サービス業 宿泊業 飲食サービス業 生活関連サービス業 娯楽業 教育 学習支援業 医療 福祉 複合サービス事業及びサービス業
事業所5人以上の常用労働者を雇用する民営事業所(5~9人の事業所については企業規模が5~9人の事業所に限る。)及び10人以上の常用労働者を雇用する公営事業所から、都道府県、産業及び事業所規模別に一定の方法で抽出した78,203事業所

 

最終学歴別の賃金実態を見ていこう

下表はそれぞれの年齢帯によって分かれた群と最終学歴別の賃金が記載されています。

これだけ見ると複雑怪奇ですが、見るべきポイントがありますので順番に説明していきます。

参照: 平成30年賃金構造基本統計調査
第3表 学歴、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差

 

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年齢計

まずは最終学歴別のすべての年齢帯を考慮した年齢計を確認します。

男性(全体)

大学・大学院卒業者(男性)の平均賃金は約40万と比較した差額は、高専・短大卒業者の平均賃金は約31万円(差額8.6万円)、高校卒業者は更に低い約29万円(差額10.9万円)となっている。

最終学歴が賃金に与える影響の大きさがよく分かります。

女性(全体)

大学・大学院卒業者(女性)の平均賃金は約29万であるのに対して、高専・短大卒業者の平均賃金は約26万円(差額3.2万円)、高校卒業者は更に低い21万円(差額7.7万円)となっている。

女性では大学卒業者と高専・短大卒業者の賃金差が男性に比べて少ない。これは恐らく、女性の方が短大卒業者が多いことが原因と考えられます。

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最も賃金が上昇する時期で比較

一般的に男性では50歳から54歳の間で賃金のピーク(年収のピーク)を迎えることが多いとされています。

この時期では、最終学歴がどのような影響を及ぼすでしょうか。

男性(50~54歳)

大学・大学院卒業者(男性)の平均賃金は約53.5万と比較した差額は、高専・短大卒業者の平均賃金は約40万円(差額13.4万円)、高校卒業者は更に低い約35.2万円(差額18.2万円)となっている。

賃金がピークを迎える年齢帯では、更に最終学歴の影響を受けていることがわかる。

女性(50~54歳)

大学・大学院卒業者(女性)の平均賃金は約39万であるのに対して、高専・短大卒業者の平均賃金は約28.9万円(差額10.3万円)、高校卒業者は更に低い22.8万円(差額16.4万円)となっている。

女性についても同様の結果となっています。

考察

この調査において、最終学歴が賃金に与える影響は非常に大きいことが分かります。

更に厄介なことに、年齢の増加とともに学歴間の賃金格差が広がっていきやすいということです。

年齢とともに格差が広がる理由

あくまでも考察ですが、大学卒業者は開かれるキャリアの選択肢がそもそも多いことや、幹部候補社員としての起用などチャンスが与えられます。実際に就職活動をしたことがある方ならご存知でしょうが、リクルート情報に『幹部候補については大学を卒業したもの』などといった記載がされていることがあります。

逆の視点から見ると、大学卒業者でなければ、その土俵にすら乗れない可能性があるということです。

大学卒業者が全員優れているとは言いづらいですが、賃金の観点からは優位な立場であることは間違いないようです。

 

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