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《生活のしかた》リバランスにより保有現金をどれくらい投資に回せるか(筆者のケース)

《生活のしかた》リバランスにより保有現金をどれくらい投資に回せるか(筆者のケース)収入
先日エントリーした下記の記事の続きである。

《投資のしかた》家族を養うサラリーマンがバイ・アンド・ホールドによる配当金を得るべき理由
普通のサラリーマンが配当生活を目指すためのブログ現在、筆者は30代前半であり、医療系外資系メーカーに勤めている。基本給での年収は600万円前後であり、そこに成果報酬が加わる。平均年収より高額な給料を得ているが、外資系企業でありリストラや配置

配当生活と家族を養うサラリーマン生活の両立は苦難の連続であるが、定期的なリバランスにより改善の余地があるか考察していきたい。
今回は筆者の生活スタイルと年収をベースに考えてみよう。

【生活スタイルについて】

最初に筆者の生活スタイルについて説明しよう。
筆者は数年前に分譲マンションを購入している。転勤の可能性があるため、賃貸物件として価値を保つよう駅前マンションを購入した。
そのマンションに妻と2歳になる子供と3人暮らしである。
筆者も妻も、どちらかと言えば倹約家だと思う。筆者の場合は投資に回すキャッシュを増やすため無駄な買い物はしない。妻の場合はミニマリスト的な傾向と将来の蓄えのために不要な物はあまり買わない。ただ、子どもに関して言えば、ふたりともせっせと浪費する傾向にある。(どこの親でもそうだろう。)
妻は専業主婦で子育てに専念しており、地域の催し物を利用して、あまり費用をかけずに平日を過ごしている。また、食料品に関しても、その時々にお得な素材を使用して上手くやり繰りしている。外食も月に1-2回程度なので我が家のエンゲル係数は低い。

【収入について】

筆者の生活状況を明らかにしたら、次に、収入も開示してしまおう。
筆者は先述のとおり、30代前半であり基本給ベースの年収は600万円前後ある。そこに成果報酬が加わるが、ボラティリティ(変動幅)が大きいため、今回は加味しない。
年収600万円の手取りは470万円前後である。つまり、毎月39万円前後の現金(キャッシュ)が得られることになる。

【支出について】

毎月発生する39万円のキャッシュを全て投資に注ぎ込む訳にはいかない。
家族を養うには必ず支出が伴うからだ。
この支出に関しては、バイ・アンド・ホールド投資を目指す者なら、年に1~2回程度の見直しをおすすめする。家計簿を取ることは面倒であるが、筆者の場合はマネーフォワード、妻の場合はZaim(ザイム)で機械的に記録を取っている。そのため、どのタイミングでも支出の見直しとリバランスが可能である。

支出を考えるなら、まずは固定費を洗い出すことが重要である。

【筆者の家庭の固定費】

・住宅ローン:43,000円

・マンション管理費:17,000円

・保険代:29,000円

・通信費:14,000円

・合計:103,000円

次にその月々によって異なる支出を算出する。大きな変動幅がないため、大きな金額を記入している。

【筆者の家庭の変動費】

・光熱費:10,000円

・食費(外食含む):35,000円

・被服費:5,000円

・娯楽費(交通費など):30,000円

・雑費(消耗品類):25,000円

・合計:105,000円

固定費と変動費を合計すると毎月の支出は大体208,000円となる。

ベストエフォートでいくら投資に回せるか

先程の収入と支出から、今すぐに使用する必要がないカネ(浮遊資産)を算出できる。
筆者の家庭の場合は下記のとおり。

[収入(可処分所得)]-[支出]=[貯蓄にまわせる金額]
390,000円-208,000円=182,000円

貯蓄も必要なので全て投資に回せない

医療系外資メーカーに勤めていることもあり、同年代の平均年収と比べると高めである。
一方で、外資系企業では非情なリストラや減給の可能性がある。そういったこともあり、妻は収入の多くを貯蓄に回したいため、倹約気味である。現在、妻は毎月80,000~100,000円を普通預金に回している。毎年、960,000~1,200,000円だ。この貯金額については、妻と協議が必要であり、また今回のメインテーマでないため割愛したい。今回のテーマはあくまで、月々の収入のどれくらいを投資に回せるかだ。

筆者の家庭では、頑張れば60,000円~80,000円前後の投資が可能と考えられる。


年間投資額はだいたい720,000円~960,000円である。
手取り年収に占める投資額の割合は最大値で20%となる。

投資割合20%は妥当な数値か?

ここで総務省統計局が発表している2017年度の貯蓄動向を確認したい。

二人以上の世帯を集積したデータが公表されており、それによれば全国の同種世帯の貯蓄額は平均値1812万円、中央値1072万円となっている。これは全年齢の同種世帯が含まれており、高齢者層で平均値と中央値が引き上げられていると推測できる。そのため、読者が30代でこの金額の1/3すらの貯蓄額を有していなくても落胆することはない。
肝心なことは投資割合である。

この貯蓄動向調査では『貯蓄の種類別貯蓄現在高及び構成比の推移』を参照することができる。これによれば、2017年どの有価証券の保有割合は全体の13.6%であることがわかる。
(出典:総務省統計局 2017年度貯蓄動向調査)

ということは、筆者の家庭で月収の20%を機会的に株式の購入に充てているため、平均値よりも多く有価証券を保有していることになる。

『収入の20%を投資に』はマジックナンバーになるか?

では、老若男女問わず、収入の20%を有価証券の購入に回せば良いのかという疑問がでるだろう。この問に対する答えは「貴方のリクスの許容度によって異なる」と言わざるを得ない。図を見れば分かるとおり、1800万円の資産を有する世帯であっても、安全資産である定期預金と普通預金の割合は合わせて50%を超えている。日本人は現金主義の国民性が見られるし、元本割れという言葉にはみな敏感だ。しかし、バイ・アンド・ホールドによる配当生活を夢見る者は忘れてはいけないことがある。それは、『現金は現金のままでは現金を生み出さない』ということであり、ニアリーイコール(≒)、『普通預金も定期預金も最終リターンで考えればノミの存在であり、安全性だけがメリット』であるということだ。

筆者は現在の投資割合20%を更に引き上げていく予定である。
(そのプランニングに関しては、別の記事でエントリーして詳述したい。)

『貯蓄が潤沢にあるから投資している』のではない、
『リバランスにより投資を増やせるからお金が増える』というマインドを持つことが重要ではないか。


次回、筆者自身が実施している涙ぐましいリバランスについて説明しよう。

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