この記事では、CFD取引を行う際に発生する可能性がある『手数料』や『コスト』について、分かりやすく解説します。
多くのCFDブローカーは「取引手数料不要！」と宣伝していますが、実際にはスプレッドと呼ばれる実質的な手数料や、調整額と呼ばれるコストの支払いが必要な場合があります。
そのため、CFD取引を始める前に、コストについて理解を深めることが重要です。
CFD取引の手数料とコスト
CFD取引では利用者が支払う費用として、以下のような手数料とコストがあります。
手数料は使用するCFDブローカーによって条件が異なり、調整額はトレードするCFD商品や保有するポジション（買い／売り）によって受け払いが異なります。
CFD取引の手数料
取引手数料
取引手数料は売買（トレード）ごとに発生する手数料です。
多くのCFDブローカーでは、この取引手数料は無料としていることが多いです。
代わりに『スプレッド』と呼ばれるものが、CFDブローカーに支払う手数料になります。
口座管理料
CFDブローカーにおいて、取引口座を開設した際に条件よって発生する手数料です。
一般的に、多くのCFDブローカーでは口座管理料は無料としているところが多いです。
IG証券では、半年間に取引が一度もない場合に限り、月500円の口座管理料が発生します。
スプレッド
スプレッドは買値と売値の間に設定された差額であり、これがCFD取引の実質的な手数料になります。
このスプレッドはCFDブローカーが商品、取引量、時間帯などを考慮して設定しています。そのため、日経225CFDといった同等のCFD商品であっても、CFDブローカーごとにスプレッドが異なります。
つまり、どのCFDブローカーのスプレッドが取引に有利であるか比較することで、手数料を抑えることが可能になります。
関連記事：CFDのスプレッドとは？パフォーマンスを良くする基礎知識を解説！
CFD取引のコスト
金利調整額
金利調整額は、トレード対象の原資産が株式等のCFDや金銀などのスポットのCFDで発生するコストです。
一般的に、ロングポジション（買い）を翌営業日に持ち越すたびに支払いが発生します。
一方で、ショートポジション（売り）であれば、翌営業日に持ち越すたびに受け取りできます。しかし、該当国の金利指標が低金利である場合には、ショートポジションでも支払いになる場合があるので注意が必要です。
CFDブローカーによって「オーバーナイト金利」「ファンディング・コスト」などいくつかの名称がありますが、金利調整額を意味するものです。
関連記事：CFDの金利調整額（ファンディングコスト）とは？計算方法も徹底解説！
価格調整額
価格調整額は、トレード対象の原資産が先物の場合に発生することがあります。
これは、先物の限月を乗り換えることによって生じる評価損益を調整するためのものです。
先物取引において「期近」とは近い将来に納入される契約を、そして「期先」とはそれよりも遠い将来に納入される契約を指します。この2つの契約の価格が異なる場合があります。
価格調整額の支払いは以下のように、限月とポジションによって変わります。
期近＜期先の場合
近い将来の納入価格（期近）が遠い将来の納入価格（期先）よりも低い状態です。
ロングポジション（買い）の場合、価格調整額はマイナスとなります。これは、将来的に高い価格で納入する契約に切り替えるための調整が必要だからです。
逆に、ショートポジション（売り）の場合、価格調整額はプラスとなります。これは、将来的に高い価格で納入する契約に切り替えることで、売り手としての利益が増えるためです。
期近＞期先の場合
近い将来の納入価格（期近）が遠い将来の納入価格（期先）よりも高い状態です。
ロングポジションの場合、価格調整額はプラスとなります。これは、将来的に低い価格で納入する契約に切り替えることで、買い手としての利益が増えるためです。
逆に、ショートポジションの場合、価格調整額はマイナスとなります。これは、将来的に低い価格で納入する契約に切り替えるための調整が必要だからです。
要するに、先物の価格がどのように変動するかによって、買い手と売り手の価格調整額が変わるということです。
この価格調整額は、先物の期近と期先の価格差によって発生するCFD取引の評価損益を調整するためのものです
例えば、期近が800円で期先が1,000円の場合に乗り換えを行うと、買いポジションを保有者の評価額200円増えるため、それを相殺するのが価格調整額の役割です。
重要なのは価格調整額は基本的に収益に対してプラスマイナスがゼロであることです。
ただし、受け取り側は口座に入金がある一方で、支払い側は自身が立てたポジション単価が変動するCFDブローカーが多いため、支払い側の時に損したように錯覚しやすいです。
権利調整額
権利調整額は、トレード対象の原資産が株式やETFの場合に発生することがあります。
それらの原資産において、配当金や分配金の支払い、またはコーポレートアクションが行われた際に発生します。
これは、株主が受け取る権利をCFD保有者にも付与するための調整額です。
配当金・分配金
実際の株式やETFが配当金や分配金を支払うと、その株を所有している人はお金を受け取ります。
CFD取引では実際の株を所有していないため、直接配当を受け取ることはできません。しかし、CFDの価格は実際の株の価格を参照しているため、配当の影響を反映させるために「権利調整額」として調整が行われます。
ロングポジションの場合には、この権利調整額を受け取ることができます。逆に、ショートポジションの場合には支払う必要があります。
コーポレートアクション
これは、株式の発行会社が特定の行動（例：部門の分離や合併など）を取ることを指します。
このような行動が取られると、実際の株を所有している人は新しい株やその他の資産を受け取ることがあります。
CFDトレーダーも、このような変更の影響を受けるべきです。そのため、コーポレートアクションが行われた場合、CFDの価格に「権利調整額」としての調整が行われます。
関連記事：CFDの権利調整額とは？配当相当額について徹底解説！
CFD取引には、スプレッドと呼ばれる実質的な手数料の他にも、トレーダーが注意すべき隠れたコストが存在します。
これらのコストは、取引の成功に大きく影響するため、しっかりと理解し、パフォーマンスを下げる大きな要因にしないことが重要です。
CFD取引では、手数料やコスト以外にも理解しておくべきポイントがあります。
当サイトの以下の記事から、体系的な学習ができますのでご興味があれば活用してください。
