【毎週更新】2023年 米国株 主要ETFの週間・月間・年間の騰落率(パフォーマンス)

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【毎週更新】2023年 米国株 主要ETFの週間・月間・年間の騰落率(パフォーマンス) 投資
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【第2週】2023年1月9日〜1月13日 米国株ETFの騰落率

【第2週】2023年1月9日〜1月13日 米国株主要ETFの騰落率
【第2週】2023年1月9日〜1月13日 米国株セクターETFの騰落率
【第2週】2023年1月9日〜1月13日 米国株テーマETFの騰落率

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今週に発表された12月の米国消費者物価指数(CPI)は事前のコンセンサス予想(6.5%)と同値、前回(7.1%)から-0.6%でした。昨年6月以降から順調にインフレが沈静化している様子が見受けられます。

一方で、最近のマーケット参加者からのコンセンサス予想も「より低いインフレ率」を期待する数値が出てきており、アップサイドのリスクが増えているため注意が必要だと思います。

細目は下記のとおり

エネルギー-4.5%(前回-1.6%)、サービス0.6%(前回0.3%)、食品と飲料0.3%(前回0.5%)、居住費0.7%(前回0.4%)、被服費0.5%(前回0.2%)、送費-2.5%(前回-1.1%)、医療費0.1%(前回-0.5%)、娯楽費0.2%(前回0.5%)

今回のCPIを押し下げた要因にエネルギー価格の下落が大きく関係しています。今後のCPIがどれだけ順調に下がるかはエネルギー価格が再上昇しないこと、他品目の価格低下が重要になるはずです。

日本銀行(BOJ)の方では4月の黒田総裁の任期満了に伴う低金利政策の見直しの憶測や、12月の会合での日本10年国債の上限の見直しによる実質利上げの影響で銀行株が上昇しており、かつ円高方向に進んでいます。

年末年始からの状況を鑑みて2023年の投資戦略を【2023年】今年注目したい おすすめ投資先ETFの一覧という記事にまとめています。

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